Jリーグ開幕以降、スポーツにおけるスポンサーシップのあり方は徐々に変化し、スポーツ興行を広告媒体とみなして協賛する「スポンサーシップ」から、クラブ、団体と企業のお互いの課題を解決しあい、双方で手を取り合ってスポーツを通じて社会と連携する「パートナーシップ」と変化しています。

Jリーグでは、オフィシャルパートナーから得られる協賛収入、パートナー企業から提供される事業サービスはJリーグで一元管理し、配分金や一律化したサービス、商品などの提供といった形でJクラブと協賛メリットを共有しています。リーグ、クラブからは、パートナー企業に対して、広告掲出、選手肖像やリーグロゴ、クラブエンブレムといったプロパティ利用の承諾、試合会場でのプロモーション活動の実施などのメリットを提供しています。

リーグ、クラブのパートナーは、リーグが掲げる理念に共感いただき、スポーツ振興活動や、地域振興活動、複数の団体と協力しあって社会の課題を解決する社会連携活動に取り組んでいます。

Jリーグのスポンサー収入は、年々増加傾向にあります。中でも、J3は全体の収入の56％をスポンサー収入が占めており、J1の42％よりも高い割合であることが分かります。

J3のチケット収入は、収入全体の10％が占めており、J2では13.9％、J1では18.7％となっています。このことから、J3ではスポンサーシップの収入が収入の大部分を占めていることが分かります。

引用元：https://aboutj.jleague.jp/corporate/assets/pdf/club_info/club_doc-2024.pdf

J3の地域活動

J3では、地域密着型活動に力を入れ地域に根差した企業からの共感を得ることで、スポンサーの獲得につなげています。スポーツ教室やイベントへの参加を通して地域と交流するだけでなく、環境問題や気候変動に対する取り組みを行うなど、SDGsの達成に向けた取り組みも行っています。

このように、地域密着型活動で地域に貢献し、地域でのチームの価値を高めていくことがJ3にとって重要な活動となり、大きな収入源となっているのです。

FC大阪×ドコモ

引用元：https://www.fc-osaka.com/post/20251205

ドコモはSDGsを軸に、社会課題の解決と地域社会への貢献を重視したサステナビリティ活動を展開し、子どもたちの健やかな成長を支える活動を行ってきました。FC大阪では、「夢授業」などの子供の夢を応援する地域貢献活動を実施しており、ドコモと連携し子供たちを試合に招待をしました。